ケアマネージャーが移住して働くには？後悔しない仕事探しのコツ7選

移住を考えたときに、最初に「仕事はどうしよう？」と浮かぶのではないでしょうか？

ケアマネが移住をするかしないかで悩む理由は、「仕事探し」と言っても過言ではありません。

ケアマネージャーという専門職は需要が高い一方で、地域差や情報不足に悩むケースも少なくありません。

またその地域の社会資源を知っているか否かでは、ケアマネージャーとしての活動にも影響がでます。

ケアマネージャーを既にしているからこそわかる「知識量の重要性」です。

私はケアマネージャーとして１２年働いた地方を離れ、東京へ移住した主任ケアマネージャーです。

実際に私が「ケアマネ✖️移住」をする時に、特に悩んだのはやはり「仕事探し」でした。

そこでこの記事では、ケアマネとして移住を検討している方へ、移住先での仕事を見つけるための具体的な方法を7つご紹介します！

この記事を読むと、ケアマネが県外へ移住する時の仕事の探し方、失敗しない会社選びがわかります。

ケアマネージャーとして移住を考えている人は必ず最後まで読んでください。

移住先の求人状況を事前リサーチしよう

まずはどこの地域に住むかを決めることから始めます。

地域を決める最初のステップは、「移住する地域に本当に求人があるのか？」を調べることです。

都市部と地方では事業所数や高齢化率も違うため、求人の数や雇用形態、給料にも差があります。

ネット環境の普及している現代なら、自宅に居ながらでもインターネットがあればリサーチは可能です。

市町村の福祉マップや介護事業所一覧

移住したい都道府県が決まったら、その中でも市区町村の地域情報を入手しましょう。

特に介護事業所の数や規模を調べると、福祉業界が盛んか否かの指標になります。

また大規模の事業所があるときは、その事業所のホームページを確認すると、地域情報や求人なども掲載されていることがあります。

ハローワークの求人検索

各市町村ごとに必ずハローワークが存在します。

ハローワークサイトはケアマネの求人数や給料の相場を細かく確認することができるツールとして役立ちます。

ハローワークサイトの良いところは、勤務条件を細かく指定して検索することができるので、条件を考え得る時にも大変参考になります。

地域包括支援センターの分布

高齢化社会が進んだ日本では、市町村に必ず地域包括支援センターが設置されています。

都道府県の広さや人口、高齢者数によって地域包括支援センターの数も変わってきます。

地域包括支援センターが多い市町村は、人口も高齢者も、ケアマネの求人数も多いと推測できます。

専門の求人サイトを活用しよう

今は介護業界の求人が多いことから、介護求人に特化した求人サイトも多く存在します。

介護職に特化した求人サイトなら、ケアマネ求人が豊富に掲載されています。

求人サイトのメリットは、自宅に居ながら求人検索や応募ができることです。

さらに「移住予定地」「正社員／パート」「施設／居宅」など細かく条件を絞れる事で、自分が働きたい環境が整った会社を探すことができます。

求人がなくても直接アプローチが意外と効果的

求人が出ていなくても、直接連絡することで、人が足りなくなったときに声をかけてもらえることや、とりあえず会ってみたいと面接につながることもあります。

これは特に小規模な事業所でよくあるパターンです。

この①〜③のポイントは必ず先方にはっきり伝えましょう。

特に③移住したい理由は、その地を選ぶ理由を明確に伝えられるよう準備すると採用がさらに確実になります。

移住支援・就職支援制度も活用しよう

地域によっては、福祉職で働く人向けの移住支援制度があります。

補助金や住宅支援が出ることもあるので、要チェックです！

移住支援金：東京圏外への移住支援金はこちらをクリック

地方での就職や企業を考えている人は地方自治体のU・Iターン支援制度を参考に！

福祉・介護人材確保に関する助成制度人材確保のための取り組みもチェックしましょう。

派遣やパートからスタートするのもアリ

ケアマネの資格を持っていれば、全国どこでも仕事に困ることはありません。

そうは言っても知らない地域で働くには、就職する会社に対しての地域からの評判もわかりません。

仕事はすぐに見つかっても、就職する会社を間違えて、すぐに転職するようでは困ります。

いきなり正社員で働くのが不安な場合、まずは派遣やパートから始めて、地域の様子を知るのも一つの方法です。

正社員は毎月の給料が保障される反面、職場選びに失敗した時の対処にストレスが多いです。

正社員以外の働き方でのメリットも知って、自分に合った働き方を選びましょう。

柔軟な働き方ができる

パートは午前のみや９時〜１６時など、短時間でも働くことができる雇用形態です。

働く時間帯や休日などが自分の都合で調整できる反面、収入が比較的少なくなるのが特徴です。

一方派遣という雇用形態は、勤務時間は正社員とほとんど一緒です。

雇われる会社が派遣会社で、実際に働く会社に雇われるわけではないので、会社に不満があれば勤務先を変えることもできます。

全国的に高齢化社会となった今では、派遣会社にも介護職の案件は多く、その中でもケアマネは資格保持者が少ないため、仕事に困ることはありません。

複数の事業所を経験できる

パートや派遣といった雇用形態は、勤務する会社を変えることも比較的安易にできるため、働いてみながら長く勤める会社を吟味することができます。

移住して土地勘のないまま、同じ会社にいるよりも、より自分に合った会社を探すには、正社員以外の選択肢を考えるのもひとつの方法です。

派遣から正社員登用の可能性もある

派遣会社で派遣された会社である程度の期間働くと、正社員に雇用できる会社も少なくありません。

勤務を続けるうちに、会社とあなたとがお互いに必要とする存在であれば、その時に正社員への道を選ぶと失敗は少ないです。

SNSやブログで「働きたい意志」を発信しよう

今の時代、SNSで声をあげると「うちで働きませんか？」と声がかかることも珍しくありません。

SNSをされている方は、それを強みにするのもおすすめです。

Xで投稿されている介護事業者も数多くあります。

移住を検討している地域の事業者をフォローして内容をチェックしておきましょう。

Xに上げる事業者なら、直接のDMでもコンタクトが取れる可能性が高いです。

現地見学や短期滞在を取り入れてみる

移住を決める前に現地見学をして「実際に生活できそうか」「働く場所はありそうか」を体感する手段もあります。

現地見学の場合は２、3日の旅行気分で気軽に行くことも可能ですが、短期滞在にはそれなりに計画が必要です。

せっかくの休暇を利用して現地を訪れるのですから、いくつかの方法を使ってその町を調べるのがお勧めです。

この記事のまとめ

移住することを決めたら、まず最初に移住地域のリサーチです。

インターネットが普及した現代では、自宅にいながら全国の地域情報が入手できます。

そういう意味では今の時代は、生まれた地から簡単に離れて生活することが可能です。

リサーチのポイントは、仕事、家賃、利便性です。この３つを基本に移住地域を選びましょう。

移住する地域にめどがついたら、必ず現地へ足を運んで短期間でできる移住情報を入手しましょう。

このときのポイントは、実際に生活するときの事を考えてリアルに行動することです。

現地見学はこれから先のあなたの人生がかかったリアルな社会見学です。

限られた時間を有効に使って、目的地の下調べを計画して出かけましょう。

この記事があなたの移住計画でのお役に立てると嬉しいです。